仕事を持っている女性は、妊娠がわかった時点、あるいは出産後に、その60%が退職していると言われています。女性が働き続けられる職場環境を作るために、法的な面でも、整備が進んでいる状態です。
育児・介護休業法では、産前産後の休業や育児休業が認められています。また、出産した後に、短時間勤務をすることも可能です。介護が必要な女性なら、介護休業を取ることもできます。
労働基準法によれば、妊娠している女性は、仕事の負担を減らしてもらうように会社に求めることができます。
IT業界でも、テレワークやフレックス勤務などを導入して、子育てをしながら働く女性エンジニアが働きやすいように配慮しているところが増えてきました。
女性の職場定着率が高い企業では、定期的にアンケートを実施したり、ヒアリングや個人面談を行い、社員の状況や思いを把握するようにしています。保育園の送迎や配偶者の協力の程度、実家の助けの有無など、細かい面まで関心を払い、事情に合わせて柔軟に対応しています。
女性が仕事を辞める理由の上位を占めているのは、長時間の労働です。こうした問題に対処するために、残業時間の実態を調査して、達成目標を決めて改善を図っているところもあります。
残業をたくさんして頑張っていれば、人事評価が上がるという考え方から、成果主義で長時間労働を改善している企業もあります。業務で無駄な所を洗い出して、改善する努力も行われています。業務を効率化することで、労働時間が減り、子育てをしている女性も働くことが容易になってきています。